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今日、夫婦で加入していた楽天生命の死亡保険を解約した。俺も妻も死亡保障はそれぞれ1,000万円。俺の保険料は月1,220円、妻は月1,010円だった。夫婦合わせても月2,230円なので、家計を圧迫するような金額ではない。
それでも解約した。節約額が大きいからではなく、改めて計算した結果、この保障はもう必要ないと判断したからだ。
📅 35歳のときから40歳で見直す予定だった
楽天生命の死亡保険に入ったのは35歳ごろだった。当時から、ずっと契約を続けるつもりではなかった。年齢が上がって保険料が高くなるタイミングで見直そうと決めていた。
今回、俺が40歳になる更新を迎えると、月1,220円だった保険料は月1,770円になる。約550円の値上がりだ。妻もいずれ40歳になれば、夫婦の保険料は月3,000円ほどになる。
35歳当時に考えていた本線は、楽天生命を解約して埼玉県民共済の月2,500円コースへ移ることだった。病気による死亡保障は楽天生命より少なくなるものの、事故死亡は手厚くなり、入院や手術の保障も付く。年齢で保険料が上がり続ける楽天生命より、県民共済のほうが使いやすそうに見えていた。
ところが、いざ乗り換える前に試算してみると、どちらの保険が得かを比べる以前の問題だった。そもそも死亡保険が必要なのかというところから考え直すことになった。
🏠 俺が亡くなった場合は団信で住宅ローンがなくなる
住宅ローンは俺名義の単独ローンで、団体信用生命保険に加入している。俺が亡くなって団信の支払条件を満たせば、その時点で残っている住宅ローンは完済される。遺族に保険金が現金で振り込まれるわけではないが、大きな借金がなくなり、ローンのない自宅が家族に残る。
妻と子供たちがそのまま自宅に住めば、家賃や住宅ローンは必要ない。妻の実家へ引っ越す選択をするなら、自宅を売却して生活資金に回すこともできる。死亡保険1,000万円がなくなっても、住居と住宅ローンの面では団信がかなり大きな役割を果たす。
さらに、俺が亡くなった場合は遺族年金もある。これまでの厚生年金の加入歴と、現在の妻と子供2人という条件でざっくり試算すると、子供が対象になる期間は月14万円前後になる見込みだった。実際の金額は加入記録や制度改定で変わるが、手持ち資金と合わせれば生活を立て直す時間は十分に作れる。
まとまった金融資産もある。団信で住居費の負担が軽くなり、遺族年金が入り、必要なら自宅も売却できる。そこまで含めて考えると、追加で1,000万円の死亡保険を持つ必要性は低いと判断した。
👩 妻が亡くなった場合も1,000万円は必要ない
妻の死亡保険も同時に解約した。妻が亡くなった場合は、俺が子供2人との生活を支えることになる。もちろん精神的には簡単ではない。それでも、経済面では何とかできると思っている。
俺はもともと物欲が少ない。現在の自営業を続けながら、手持ち資金を枯渇させないように運用していくこともできる。必要になれば会社員へ戻る選択肢もある。総務や経理など、自営業を続けるために一通りのことをやってきたし、フォークリフトの免許も持っていて実務経験も長い。仕事を選ばなければ、収入を作る手段は一つではない。
妻の死亡保障1,000万円があれば助かるのは間違いない。ただ、それがなければ家計が破綻する状態ではない。夫婦のどちらが亡くなった場合も、保険でなければ埋められない不足額が見つからなかった。
この辺りの試算や計画は俺が勝手にやっている。妻はこういう細かい計算にはあまり興味がなく、家計や保険の判断は俺に任せている。俺もそのほうがやりやすい。夫婦で資料を広げて会議した結果ではないが、わが家ではこれがいつもの形だ。
♿ 最後まで気になったのは死亡より重い障害
最後まで少し気になったのは、死亡ではなく、生きたまま重い障害が残って介護が必要になるケースだった。死亡なら団信や遺族年金が動くが、中途半端に働けなくなり、介護費用もかかる状態は家計への負担が大きい。
ただ、医療費には高額療養費制度があり、障害の程度によっては障害年金もある。介護や家事の外注、住宅の改修など、公的制度だけでは足りない費用は手持ち資金から出すことになるが、現状ではそこも自己資金で備えられると判断した。
県民共済の月2,500円コースも候補には残った。しかし、重度障害の一時金が出る条件はかなり重く、幅広い介護状態を全部カバーしてくれるわけではない。欲しい保障にぴったりはまる商品ではなかったので、今回は県民共済にも入らないことにした。
今後、資産状況や家族の環境が変わり、やっぱり保険が欲しいと思ったら、その時点で県民共済を検討すればいい。今は加入しない。必要になったら入り直すという作戦にした。
💻 解約はWebであっさり完了した
楽天生命の解約手続きはWebだけで完結した。電話も書類の郵送も必要なかった。解約を引き止めるような案内もまったくなく、本当に解約して大丈夫かを確認する画面が出て、その次の画面では解約が完了していた。
Webで解約した場合は受付日が解約日になるため、画面には今日から保障がなくなるという内容が表示された。死亡保障1,000万円が、その場でなくなる。少し緊張する場面ではあったが、試算したうえでの判断なので、そのまま夫婦分を解約した。
💰 月3,000円でも、一事が万事
夫婦で解約しても、浮く金額はいずれ月3,000円程度だ。これだけで生活が劇的に変わるわけではない。保険料としても安い部類なので、安心料としてそのまま払い続ける選択もあると思う。
ただ、一事が万事だ。月数百円、月数千円だからと、使うかもしれないサービスや、あると安心な保障をどれもこれも払い続けていたら、結局すべてを払うことになる。
必要なものには払う。不要と判断したものには、安くても払わない。今回は40歳で保険料が上がるタイミングが、家計全体を見直すきっかけになった。
保険が必要かどうかは、家族構成、資産、住宅ローン、働き方で大きく変わる。安いから何となく続けるのではなく、団信や公的保障まで含めて一度計算してみると、自分に本当に必要な保障が見えやすくなると思う。
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